教員情報 - 田中　則広

  タナカ　ノリヒロ   TANAKA Norihiro
  田中　則広
   所属   淑徳大学人文学部表現学科
   職種   准教授

学歴

1.	1982/04～1985/03	愛知県立鳴海高等学校普通科卒業
2.	1985/04～1991/03	國學院大學法学部法律学科卒業
3.	1987/03～1988/03	韓国・延世大学校韓国語学堂卒業
4.	1999/09～2001/08	早稲田大学大学院アジア太平洋研究科国際関係学専攻修士課程修了修士（国際関係学）
5.	2005/09～2011/08	早稲田大学大学院アジア太平洋研究科国際関係学専攻博士課程単位取得満期退学
6.	2013/06 (学位取得)	早稲田大学大学院博士（学術）
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所属学会

1.	1997/04～	メディア史研究会
2.	2005/04～	日本メディア学会（旧日本マス・コミュニケーション学会）
3.	2012/08～	∟ 日韓国際シンポジウム運営委員
4.	2008/04～	ICFP-JAPAN（国際コミュニケーション・フロー研究プロジェクト）
5.	2020/11～	日本比較文化学会

職務上の実績

●実務の経験を有する者についての特記事項
1.	2007/03/28～2007/03/28	放送文化基金勉強会講師
2.	2007/05/10～2007/05/10	三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社勉強会講師
3.	2010/02/12～2010/02/12	日本新聞協会勉強会講師

著書・論文歴

1.	著書	NHKデータブック世界の放送2007 （共著） 2007/03
2.	著書	NHKデータブック世界の放送2008 （共著） 2008/03
3.	著書	NHKデータブック世界の放送2009 （共著） 2009/02
4.	著書	NHKデータブック世界の放送2010 （共著） 2010/02
5.	著書	NHKデータブック世界の放送2011 （共著） 2011/02
6.	著書	NHKデータブック世界の放送2012 （共著） 2012/02
7.	著書	NHKデータブック世界の放送2013 （共著） 2013/02
8.	著書	NHKデータブック世界の放送2014 （共著） 2014/01
9.	著書	NHKデータブック世界の放送2015 （共著） 2015/02
10.	著書	NHKデータブック世界の放送2016 （共著） 2016/02
11.	著書	メディアと文化の日韓関係　第8章「1970-80年代における韓国の対日情報発信―対外広報誌『アジア公論』を中心に」（共著） 2016/03
12.	著書	NHKデータブック世界の放送2017 （共著） 2017/02
13.	著書	植民地朝鮮の映画界と日本人（単著） 2023/05
14.	論文	在朝日本人の映画製作研究－剣戟俳優・遠山満の活動をめぐって－（単著） 2004/11
15.	論文	韓国のテレビ国際放送“arirang”の役割と課題（単著） 2007/01
16.	論文	韓国メディアの国際発信力強化～急成長続けるKBS WORLD TV～（単著） 2007/09
17.	論文	東アジア地域における海外情報発信の現状と課題～日韓中3か国におけるテレビ国際放送事例研究～（単著） 2008/01
18.	論文	グローバル化時代の日本語放送―ニューヨーク・ハワイの現地調査より― （共著） 2009/03
19.	論文	世界の公共放送のインターネット展開(第6回)韓国・KBS--IT先進国に見る視聴者サービスのありかた（単著） 2009/03
20.	論文	文化発信メディアとしての可能性--ハワイ・アジア系(日本・韓国・中国)テレビチャンネルの事例より（単著） 2009/07
21.	論文	韓国におけるメディア所有規制の緩和（単著） 2009/11
22.	論文	国際比較研究:放送・通信分野の独立規制機関：第2回韓国 KCC(放送通信委員会)とKCSC(放送通信審議委員会)：政治からの「独立性」は保てるか（単著） 2010/07
23.	論文	日本のテレビ番組における外国要素（共著） 2011/01
24.	論文	海外のテレビニュース番組は、東日本大震災をどう伝えたのか:7か国8番組比較調査（東日本大震災から1年）（共著） 2012/03
25.	論文	韓国大手新聞社の放送事業本格参入から1年:「総合編成チャンネル」はいま（単著） 2013/02
26.	論文	植民地期朝鮮映画界における日本人の活動とその展開（単著） 2013/06
27.	論文	地域における公共放送の役割:第3回韓国ローカルサービスの現状と課題（単著） 2013/06
28.	論文	諸外国の短波による対日情報発信: 1970-80年代前半の公共放送局による日本語放送を中心に（単著） 2014/10
29.	論文	一九一〇年代の「京城」における日本人の活動写真興行:新田耕市および早川増太郎の事例を中心に（単著） 2015/09
30.	論文	韓国4Kサービスが直面する諸問題 : 周波数帯域をめぐる地上放送と通信の対立（共著） 2015/09
31.	論文	「戦後70年報道」海外のテレビはどう伝えたか～中国・台湾・韓国・アメリカ・イギリス～（共著） 2016/01
32.	論文	日本の番組コンテンツの国際展開および受容実態に関する調査（共著） 2017/01
33.	論文	韓国の政治とメディア：李明博・朴槿恵政権期における「公営放送」との関係を中心に（単著） 2018/11
34.	論文	日・韓・朝のテレビニュースが伝えた「3・1独立運動」100周年（単著） 2020/03
35.	論文	公共放送機関による北朝鮮への情報発信　～日本・韓国・英国におけるラジオ国際放送の事例から～（単著） 2021/04
36.	論文	日韓の「対北放送」が伝えた北朝鮮情報～「NHK WORLD-JAPAN」と「韓民族放送」の報道内容分析～（単著） 2022/03
37.	論文	日本の国際放送が報じた北朝鮮による拉致問題　～NHK WORLD-JAPAN「コリアン・サービス」のニュース分析から～（単著） 2023/03
38.	論文	《書評》趙相宇『忘却された日韓関係ー〈併合〉と〈分断〉の記念日報道』（単著） 2023/09
39.	論文	韓国在住脱北者による北朝鮮向け情報発信の役割と課題～「北韓改革放送」の事例を通して～（単著） 2024/03
40.	その他	韓国SBSによる五輪・W 杯放送権単独契約で他社が猛反発（単著） 2006/10
41.	その他	韓国、放送法改正案で IPTVも「放送」扱いに（単著） 2007/05
42.	その他	韓流ドラマ、日本の有料放送市場で増加（単著） 2007/12
43.	その他	アリランテレビにみる韓国国際放送の現在（単著） 2008/03
44.	その他	テレビ国際放送France24が廃止の危機に（単著） 2008/03
45.	その他	韓国、「放送通信委員会」が発足（単著） 2008/04
46.	その他	韓国地裁、MBC報道番組に「訂正報道」判決（単著） 2008/09
47.	その他	韓国大統領、公共放送KBSの社長を解任（単著） 2008/10
48.	その他	韓国、与党単独でメディア関連法を可決（単著） 2009/09
49.	その他	韓国憲法裁、強行採決のメディア法は「有効」（単著） 2010/01
50.	その他	韓国、KBS が受信料値上げ案を提示（単著） 2010/08
51.	その他	韓国、サッカーW 杯単独中継でSBSに罰金支払い命令（単著） 2010/09
52.	その他	韓国、字幕放送が地上放送平均で95.6％に（単著） 2010/12
53.	その他	韓国、「放送評価」でKBS1、EBSが高得点（単著） 2011/01
54.	その他	韓国、新聞社系テレビ局が新規参入へ（単著） 2011/03
55.	その他	シンガポール政府が受信料の廃止を発表（単著） 2011/05
56.	その他	韓国、大手新聞4社が「総合編成チャンネル」を開始（単著） 2012/01
57.	その他	韓国、MBCストで政界にも経営陣批判（単著） 2012/08
58.	その他	韓国MBC、労組が長期ストをいったん収束（単著） 2012/09
59.	その他	韓国、地上テレビが24時間放送へ（単著） 2012/11
60.	その他	韓国、KBS新社長選出に組合が反発（単著） 2013/01
61.	その他	韓国、新政権が独立規制機関の機能縮小へ（単著） 2013/04
62.	その他	韓国、放送局で同時多発「サイバー攻撃」（単著） 2013/05
63.	その他	シンガポール、主要オンラインニュースサイトも免許制に（単著） 2013/08
64.	その他	韓国、情報機関の問題を扱う番組が一時放送延期に（単著） 2013/11
65.	その他	韓国、KBSアンカーが青瓦台報道官に就任（単著） 2014/04
66.	その他	タイ、クーデターで軍がテレビ局を掌握（単著） 2014/07
67.	その他	韓国、KBS 理事会が社長の解任案を可決（単著） 2014/07
68.	その他	韓国、KCCが地上放送の広告規制を緩和へ（単著） 2014/10
69.	その他	日韓中テレビ制作者フォーラム、歴史認識の「ずれ」が改めて浮き彫りに（単著） 2014/11
70.	その他	韓国検察が産経前支局長を名誉棄損で起訴、「報道の自由」への懸念が国際的に拡大（単著） 2014/12
71.	その他	韓国、産経前ソウル支局長の審理で大統領元秘書が「コラムは虚偽」と主張（単著） 2015/03
72.	その他	韓国、産経前ソウル支局長の出国禁止を解除（単著） 2015/06
73.	その他	韓国の周波数帯域配分、地上放送4K用を確保（単著） 2015/09
74.	その他	日韓メディア研究者、公共放送をテーマに活発な論議（単著） 2015/10
75.	その他	韓国有料放送市場、 KTとSKの2強体制へ（単著） 2016/01
76.	その他	韓国地裁、産経前ソウル支局長に「無罪」（単著） 2016/02
77.	その他	韓国、拡声器による北朝鮮向け放送を再開（単著） 2016/03
78.	その他	韓国、唯一のメディア批評番組が打ち切りに（単著） 2016/06
79.	その他	韓国最高裁、労組幹部のメールなど「盗み見」で、MBC経営側に損害賠償命じる（単著） 2016/08
80.	その他	韓国公取委、移動体通信最大手によるケーブル事業トップの買収を認めず（単著） 2016/09
81.	その他	韓国テレビ各社、地震速報最大18分遅れ（単著） 2016/11
82.	その他	日韓中のテレビ制作者がネット対応を議論（単著） 2016/12
83.	その他	韓国、パク政権下のメディア干渉が明らかに（単著） 2017/02
84.	その他	韓国、地上波の4K本放送開始 5月末に延期へ（単著） 2017/04
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講師・講演

1.	2010/11	模索する韓国ドラマ制作は今！　～韓国メディアの現在と将来～（千葉市）
2.	2013/03	東アジアの国際放送
3.	2018/04	韓国の放送事情について（東京）
4.	2019/10	韓国コンテンツ産業の現在

学会発表

1.	2003/12/20	在朝日本人の映画製作研究－遠山満の活動をめぐって－（第124回研究報告）
2.	2007/03/27	「躍進する国際発信力～韓国の事例より～」（2007年春の研究発表とシンポジウム）
3.	2008/03/13	東アジア地域における国際放送の現在（2008年春の研究発表とシンポジウム）
4.	2008/09/20	日韓関係とマス・メディアの果たす役割「ICFP-JAPAN・東明大学校言論情報研究所共同調査より」（第14回日韓国際シンポジウム）
5.	2009/03/12	ハワイにおけるエスニック・メディアのいま（NHK放送文化研究所　2009年　春の研究発表とシンポジウム）
6.	2010/06/04	日本のTVに現れた韓国関連番組（日韓言論報道に現れた相手国イメージ比較セミナー）
7.	2010/12/18	1910年代の『京城』における活動写真上映実態分析：日本人向け常設館『大正館』及び『黄金館』を中心に（第１回日韓文化交流研究会）
8.	2012/03/07	海外のテレビニュース番組は、東日本大震災をどう伝えたのか（2012年春の研究発表とシンポジウム）
9.	2012/11/09	李明博政権下の放送政策を検証する―「総合編成チャンネル」を中心に（日韓比較メディア研究プロジェクト研究会）
10.	2013/08/23	日本の新聞報道に現れた韓国のイメージ（한일 언론보도의 바람직한 방향과 국가이미지 개선 세미나（韓日言論報道の望ましい方向と国家イメージ改善セミナー））
11.	2014/08/28	“The Transmission of Information to Japan By Public Broadcasters”（RIPE（世界公共放送研究者会議）東京大会）
12.	2014/10/02	日本のドラマコンテンツ産業化の現況と発展戦略（KOREA DRAMA FESTIVAL　2014ドラマ映像国際フォーラム）
13.	2021/03/28	日韓英3か国の「公共メディア」にみる北朝鮮向け情報発信の方向性（日本比較文化学会第53回関東支部例会研究発表）
14.	2021/12/18	日本と韓国の「対北放送」による北朝鮮報道（日本比較文化学会第54回関東支部例会研究発表）
15.	2022/03/20	米国政府による北朝鮮向けラジオ放送の現状分析（日本比較文化学会第55回関東支部例会研究発表）
16.	2022/09/17	NHKのラジオ国際放送が伝えた「拉致問題」（日本比較文化学会第56回関東支部例会研究発表）
17.	2023/03/19	韓国の民間団体主導による「対北放送」（日本比較文化学会第58回関東支部例会研究発表）
18.	2023/10/19	日本におけるKドラマの拡張性とグローバルプラットフォーム戦略（일본에서의 K-드라마 확장성과 글로벌 플랫폼 전략）（Korea Drama Festival 2023 International Forum）
19.	2023/12/17	脱北者視点からの北朝鮮向け情報発信～「北韓改革放送」の事例を中心に～（日本比較文化学会第60回関東支部例会研究発表）
20.	2024/04/13	ソ連の対日プロパガンダの舞台裏～モスクワ放送における日本人構成員の変遷と役割～（第57回諜報研究会）
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